「オバマの対立軸、日本の対立軸」

このまま行けば、ブッシュ政権が「任期一杯まで失敗し続ける」のに任せるような気配もあり、株は今週更に下げています。何よりも、銀行の信用収縮が止まらない中で不安心理の連鎖が起きている状態が続いており、株価も景況感も底の見えない暗黒のムードになりかけていました。この状態を見て、オバマ次期政権はようやく始動の気配を見せています。

２１日の金曜日には午後の遅い時間に、待望久しかった次期財務長官人事が明らかになりました。下馬評通りのニューヨーク連銀総裁、ティム・ガイトナー氏という人選、しかも明るみに出たタイミングも絶妙でした。株価が心理的にもう限界というダウ７５００ドルで底を模索しながら週末を迎え、来週は感謝祭休暇で市場はスローダウン、しかも来週金曜日からは歳末商戦が本格化するというわけで、このまま最悪のムードで週を終わるわけには行かなかったのです。

その市場が閉まる３０分前ごろから「ガイトナー」という名前が出始めると株価は一気に急騰しました。金融界に理解のあるバランス感覚のある若きエリートに対する期待感が集中したことと、１月の就任式まで何となくこのままの不透明感が続きそうだというムードが払拭されたからだと言っていいでしょう。この人事（非公式ですが）は、正にオバマの初仕事になりました。

一方で、私は当初信憑性は薄いと踏んでいたヒラリー国務長官という人事も実現の可能性が出てきたようですし、その国務長官人事でヒラリーの対抗馬と見られていたビル・リチャードソン（ニューメキシコ州知事）は商務長官という報道も出ています。ヒラリーの国務長官というのは、表面的にはちょっと頼りないイメージもあるのですが、イラクにしてもアフガンやパキスタンにしても、政策のポジションに関しては、中道というよりもブッシュ外交との実務的な連続性すら感じさせる現実派という位置づけで見るべきなのでしょう。

またヒスパニック系のリチャードソン知事が商務長官にということになると、オバマが選挙公約に掲げていた北米自由貿易協定の見直し論に関して、メキシコとの円滑な関係、そして国内のヒスパニック雇用など複雑な利害関係を押さえた上での、「行き過ぎにはならない範囲での保護主義への微妙なシフト」が進められることになる、そんな印象もあります。

そんな中、オバマ（大統領）、バイデン（副大統領）、ガイトナー（財務長官）、ヒラリー・クリントン？（国務長官）、リチャードソン？（商務長官）、ホルダー（司法長官）、ダシュル（保健長官）、エマニュエル（首席補佐官）と徐々に噂を含めて見えてきた新政権の陣容は、なかなかどうして中道実務派集団という雰囲気が出てきています。

では、どうして「初の黒人候補」であり「リベラル」を「原籍」とするオバマが、これほどまでに政権発足が期待されており、またその新政権に向けて実務的な中道ポジションを取ることができるようになったのでしょうか？　例えば、２００４年の大統領選挙のように、保守とリベラルが国を真っ二つに割るような、あのイデオロギーの分裂はどこへ行ったのでしょう？

というのは、どうしても政策だけの冷静な対立だけでは政治という巨大な意志決定マシンは動かないと思われるからです。それぞれの国には宗教や価値観、歴史認識といった、いわば「自分さがし」的なイデオロギーの対立があって、政策面と絡まるようにして政党の対立エネルギーを支えているのは歴然とした事実であり、その対立エネルギーがあって、それに勝ち抜くことで初めて政権のリーダーシップが生まれるのが通例です。

というのは、政策論といっても国家レベルのスケールになると、さすがに決定の方向によっては影響が大きくなるので、後者のイデオロギー的なものに乗っかっていかないと、主張に説得力が出ないし、そもそも世論の二分の一以上の同意を得ることも難しいのです。その一方で、あまりイデオロギー論議にののめり込んで対立を激しくしてしまうと、社会は分裂し、政策面に関する落ち着いた合意形成ができないことにもなります。

ただ、歴史の示すところでは社会が複雑化して経済的あるいは社会的な問題について、多くの人の同意を得られる政策が見いだせないときには、得てしてイデオロギーの方を前面に押し出して政治的なエネルギーを得ようとする勢力が出てくることがあります。政治家も世論も、細かな利害調整の作業に飽きてしまって、大ざっぱなイデオロギー論争に麻薬のようにのめり込む、その結果として衰退していった国や政権の数を指折り数えることは難しくはありません。

今回のアメリカの大統領選挙でオバマが勝利したということは、こうしたイデオロギー論争という観点から見るとどうなのでしょう？　表面的には「黒人大統領を実現したいリベラル」が「白人中心主義の保守」を圧倒したように見えます。また「反戦」が「イラク戦争遂行」を打ち負かし、「人権」が「国家優先」に勝った、イメージとしてはそんな印象がかなりあります。ですが、オバマが最終的には中道票も押さえて大差で勝利した背景は、それだけでは説明はできません。中道を含めた多くのアメリカ人が、オバマの登場によってリベラルに変身したのではないからです。

オバマの勝利はあくまでオバマの勝利であって、いわゆる民主党のリベラルというイデオロギーが勝利したのではない、そんな言い方も可能でしょう。最終的にオバマは中道的な候補というイメージを振りまくことに成功して当選しました。そして、オバマはその中道的な政策を実行することが期待されています。中道というイメージは、同時に民主・共和の政争ではなく、超党派的な合意を優先するという姿勢にも現
れています。実際にはどこまでできるか分かりませんが、この超党派的な合意をという姿勢もかなり中道票を集めるのに役立ったのだと思います。

では、どうしてそんな超党派的、あるいは中道的なムードが演出できたのでしょうか？　徐々に明らかになってきた新政権の陣容が、中道実務家の集団という印象を与えることができているのは、どうしてなのでしょう？　一つには、そうした「和解」とか「統合」というのがオバマの政治姿勢であり、選挙期間中もそうしたメッセージを出し続けたということがあります。ですが、本当の理由はそのウラにあります。オバマは黒人です。そして学生時代から弁護士としての社会的な活動、そして州議会議員や上院議員としての活動歴から見れば、リベラルなイデオロギーを持った人物であることは明らかです。

ですが、選挙戦を通じて「自分は決して黒人の立場から白人を断罪して人種分断をしようという立場ではない」ということ、そして「自分はリベラルなイデオロギーに束縛された人間ではない」ということをメッセージとして出し続けたのです。予備選を含めると二年近くになる長い選挙運動期間の間、ずっとこのメッセージは続きました。時には保守派（最初はヒラリー支持者、後にはマケイン支持者）から「オバマは
白人を敵視するような牧師の弟子だ」とか「過激派の爆弾テロリストと接点がある」といった中傷を受け、それをはね返す形でメッセージを発信、また胸に星条旗のバッチをするかどうかという点では、妥協もしています。

そうした「左から真ん中へ」というメッセージは、場合によっては「権力に接近するための妥協、変節」であるとか「仮面だけではないか」というようにネガティブに取られる危険があります。ですが、オバマの場合は「自分は左ではない、中道だ」というメッセージが中道層に対して「私はあなた方の敵ではない、味方だ」あるいは「私はあなた方のために仕事をする」という姿勢だという受け取られた方をしていったのだと思います。そのあたりに、オバマ一流のカリスマ性というものの本質があるのでしょう。

人種の問題にしても、他でもない黒人のオバマが「黒人の地位向上を」ではなく「人種の和解を」というメッセージを発信し続けたわけで、その中で最終的には、メッセージの方向性が「白人から黒人の人権の方へ主導権を引っぱる」という「人々を左へ向かせようという」メッセージではなく、「黒人の側から白人に対して相互の和解を呼びかける」という、むしろ「左の側から右へと呼びかける」方向性を持った発信になっていったところに特徴があるのだと思います。

勿論、オバマは現時点では就任もしていないわけで、政権運営に成功するかどうかは全く分かりません。ですが、仮に大統領として金融危機をはじめとする問題を解決し、高い評価を得ることになればこうした「左から中道への右向きのメッセージ」、そして「左右のイデオロギーや人種間の和解」という方向性が、中身を持ってくることになります。そうなったときに、二大政党の対立軸はどうなるのか、また新しいイ
デオロギーが出てくるのか、あるいはオバマ政権が行き詰まった時は、どちら側のどんな勢力が政治的に対抗してくるのか、いずれにしても、オバマという人間の登場により、アメリカの政治地図は大きく変わることになるでしょう。

では、日本はどうかというと、政治の脆弱が言われて久しいという状況があります。９月以降の世界金融危機で日本は非常に優位なポジションにつけているばかりか、ここ１０年の日本文化（「クールジャパン」）ブームもあり、日本が国是に掲げてきた環境や省エネといった問題が世界の注目を集めている、そんな一連の状況は国外からは「まぶしく見える」、その認識は今も変わっていません。ですが、日本でそうした発言をすると、多くの方々から「でも政治だけはダメですから」という答えが返ってくるのです。

ですが、あれほど左右に分裂していたアメリカが中道主義（になるであろう）の大統領を生み出し、ある種の超党派で問題に向かってゆく、しかもそのリーダーは非常に若く人気があり、実務的に大きな改革を進めるだけの政治的な基盤を持って政権をスタートできるようになったのです。日本の政治も、この弱々しい状況を乗り越える道筋がないわけがありません。

日本の政治の問題点は何なのでしょう。まず、政策の選択肢とイデオロギーがセットになっていないという問題があります。政策の選択肢は例えば現在のような状況、つまり経済が危機的である一方で、どこの国も戦争をする余裕がなく世界が比較的安定している状態では、それほど多くないという現実があります。つまり中道的な政策しか可能性はなく、その中で多少自由貿易的とか、環境優先とか、国連重視か軽視かというような細かな選択肢があるだけなのです。財政経済政策に関しては、日本では「上げ潮」「財政均衡」「景気優先」の三つの選択肢が検討されて（実は政治的にはたいへんに高度な選択肢設定なのですが）いますが、これも実務的な差異の範囲だと思います。

では、実際に選択の幅が狭いのにも関わらず、どうして政争が激しくなるのかというと、そこに「お上と庶民」という激しい対立軸が存在するからです。「お上」すなわち政権党と官僚機構には「自分たちが国家を背負っている」という強烈な自負があります。一方で、「庶民」つまり野党と世論にはそうした「お上」への反発心があり、良く言えば政権のチェック機能が働き、悪く言えば代案のないままに政権党と官僚機構のイニシアチブを妨害してかかることになります。また、安倍政権以降の時代は、ここに「格差」の感覚が重なってきています。つまり「お上」は富裕層の利害を代弁し、「庶民」は貧困層を含む中流以下の代表という感覚です。

これに加えて、イデオロギーの方は特に国家観の部分で大きく分裂しています。まず中央にある国是としては「（１）対外的には敗戦恭順国家として軽武装を継続、国内的には君主が政治に関与しない立憲君主制」というイデオロギーがあります。「敗戦恭順国家」というと、激しい言い方のように思われるかもしれませんが、日本は第二次大戦の枢軸国の中で、唯一国体護持を続けている一方で、第二次大戦を「最後の世界大戦」とすることを設立理由とする国際連合に加盟しているのですから、テクニカルにそうなるのは仕方がありません。

日本国憲法はこの立場であり、内閣以下日本の政府は全てこのイデオロギーを中心に動いていると言って構わないでしょう。ところが、この国是には積極的な支持層は少ないのです。そうではなくて、世論には「（２）危険の多い時代だから、国家による国民の安全の保証を求めたいが、その国家観について、過去の戦争とは世代の違う自分たちが周辺国に見下される理由はない」といういわゆる保守層と、「（３）国家が敗戦国の汚名を背負い続けることで、個人は国家より道徳的に優位な立場に立てるし、その結果として非武装の理想国家が実現できれば嬉しい」といういわゆる反戦リベラルが存在しています。

そんな中、政策の選択、お上か庶民かというポジションの違い、そして国家観の（１）から（３）の選択肢という三つの選択のカテゴリがバラバラになっているのです。例えば、官僚機構を重視してトップダウンの政策を行おうとしている政治家は、現実的な中道政治家で国家観は（１）かというと、中には選挙区やＴＶのトークショーでは（２）のようなことを言っていたりするケースが目立ちます。では「庶民」の側の野党ということになると、現在の民主党は小選挙区の対立構図を抱えた議員の集団であって、イデオロギー的には（１）（２）（３）の寄り合い所帯になっているのです。またメディアが代表する「国民感情」の中にある情緒的な国家イメージに関しても、（２）と（３）に激しく分裂したままというのが実情でしょう。

例えば「格差」の問題に関していえば、実は政権党と官僚機構には「落としどころを示して、そこへ持ってゆく」だけの知識も能力もないのです。ですから、それぞれの個人が利害集団に集結してそれが政治的な勢力になって、最終的に政策の意志決定に寄与するべきなのです。ですが、例えば貧困層の不満の受け皿としての政治勢力ということですと、結局は「官僚機構をぶっ壊せ、既得権益を打破せよ」的な破壊的なイデオロギーに結びつきやすいし、国家観としては（２）がこれに重なってくるのです。（３）の勢力も「格差」には敏感ですが、彼等の発想にはもはや中国でも採用していない国営企業的な、あるいは国家による高コストの福祉サービスというような可能性の低い政策しかないのですから、非現実的ということでは（２）の破滅型と変わらないことになります。

そうなると、官僚機構と政権党は実務的に問題がうまく解決できない一方で、それに対する反発は「お上への庶民の反抗」という情念を取りながら（２）と（３）に分裂してしまい、どちらも実務的に可能な選択肢の呈示はできないことになります。官僚機構と政権党は問題をスマートに解決できない、つまり実務的に足りないところがあるのですが、これに対するチェック機能としての野党側は、全く実務とはかけ離れた反発心や破壊衝動に支えられている、その結果として、政策として最善手が打てないということが続く、これが日本の政治が脆弱な原因なのだと思います。

では、どうするか？　まず二つのことが大事なのではないかと思います。一つは、政権党と官僚機構の「不始末」に対してメディアや野党が「怪しからん」とか「責任者を処罰せよ」という非難だけでなく、どんどん「代案」を出してゆくべきなのだと思います。例えば、問題になっている「消えた年金」の話に関しても、まずデータがどこまで消えたのか、データはあるが同一人物のものか「名寄せ」ができないのはどうしてか、といった実務的な問題にどんどん突っ込んで報道すべきです。

具体的に言えば、「アベ・ヤスエモン」と「アベ・ヤスウエモン」と「アベ・ヤスゥエモン」と「アベ・ヤスヱモン」は同一人物かどうかという話ですが、こうした問題は頭の固い役人の発想ではなく、幅広い庶民の知恵で解決できることが必ずあるのではないかと思うのです。ちゃんと問題提起すれば、「○○県の○○地方ではセイベエとセイノヒョウエは、歴史的に見てそれぞれに有名な人間がいて別人扱いなので、この両者が同一人物であるという認定は生年月日の完全に一致する場合だけにした方が安全です。他県出身者とは基準を変える必要があるのでは・・・」という具合の「役に立つ意見」は必ず集まるはずです。

そもそも年金実務などというのは、民間にゴロゴロ適任者が転がっているわけで、例えば「８０年代の銀行系クレジットカード」とか「セゾンや丸井のクレジット」「通販カタログビジネス」などの大規模顧客管理システムを苦労して立ち上げた人たちには、年金データベースのどこが問題で、どうすれば理想的なシステムになるのか、窓口の運用に至るまでアイディアが出せるはずです。そういう人材に現場を取材させて、社保庁がいかにいい加減でそのくせ杓子定規なのかを世論に訴えることなどもやったらいいと思います。そうすれば、訳の分からないまま厚労省さえ叩けば良いようなムードが広がったり、逆にトヨタの奥田氏のにように、これまた訳の分からないままに擁護したりということも起きないのではないでしょうか。

定額給付金の所得制限の問題にしても、そもそも給付金の是非はさておき、所得制限に関して言えば、「やるべき」とか「間に合わない」というような印象論でガーガー論議しても始まらないわけで、そもそも前年分の所得に関して分離課税分を含む資産性所得と勤労性所得をパッと合算する方法などというのは、税理士やＳＥ、公認会計士の中で仕事のできる人を集めれば、合算して所得で切り分けが何週間で可能なのか、新聞やＴＶから政府に提案することだってできたはずです。そうすれば「辞退の基準を市町村に投げる」という無茶にはならなかったでしょう。政権党と官僚機構の統治能力が下がる中で反対党の反対が情緒的に止まるのなら、庶民やメディアが実務的な代案を発信する、あるいはできるようになることで社会全体が実現可能な選択肢を持てるのではないでしょうか。

国家観の問題の混乱は、例えば田母神前航空幕僚長の問題が典型的です。この取り上げ方に関する政治とメディアの問題に関しては、ＪＭＭ特別配信号に掲載された水牛健太郎氏の論文で、重要な論点は網羅されていると思います。特に、だが政治家が田母神氏のテレビへの露出を恐れたという事実には、深刻な懸念を感じざるを得ない。自衛隊員を武人とするならば、政治家は文、つまり言葉を武器、とし、議論によって生きる人たちであるはずだ。その政治家が、国民の目の前で自衛隊の制服組トップと議論によって対決する自信がなく、ＮＨＫもそれを受け入れた。

いかなる制度も、その制度を担う人たちの気概や能力があってはじめて保たれるものである。文民統制ももちろんそうだ。もし政治家に自衛隊員を言葉の力で押さえ込む自信も気迫もないならば、いくら文民統制の制度はあっても、魂はない。今回の件で、政治家は足元を見透かされた。今度、自衛隊内で文民統制の裏をかこうとする動きが出たとしても不思議はない。

という部分には正直言って戦慄を覚えました。確かに大変な危機だと思います。ですが、この危機を乗り越えるためには前掲の（１）つまり「対外的には敗戦恭順国家として軽武装を継続、国内的には君主が政治に関与しない立憲君主制」という「国是」をもっと真剣に政治が支えるべきだと思うのです。タテマエは（１）だが、ホンネや選挙民向けのトークでは（２）であるとか、本当の気持ちとしては（３）だという人が多すぎるように思うのです。情念的な（２）や（３）に社会が分裂してそれに格差や経済の先行き不安といった要素が結びついてグラグラすることを避けるには、とにかく（１）が国是だということに魂を吹き込んでいくしかありません。

アメリカ社会は、その病根とも言われた人種問題をオバマ大統領の登場という形でひとまず乗り越え、同時に左右イデオロギーの対立も沈静化させて、超党派で政策に取り組む方向に向かっています。日本社会も、国家観の不毛な対立を収め、実務的な選択肢を事実に基づいて闊達に議論できるような「チェンジ」を目指さなくてはと思います。世界から注目を浴び、ソフトパワーを発揮できている今がそのタイミングだと思うのです。